財市場[]
ＩＳ曲線の背景を説明
消費[]
……ケインズの消費関数、相対所得仮説、恒常所得仮説、流動資産仮説、ライフ・サイクル仮説
- ケインズの消費関数Ｃ＝Ｃ０＋ｃＹ……（３・１・１）は、クズネッツらの実証研究の結果と矛盾する。
- 第１の矛盾 平均消費性向average propensity to consume APCとの矛盾。
- ＡＰＣ＝Ｃ／Ｙは長期にはほぼ一定。しかし式（３・１・１）の両辺を生産量Ｙで割ると
- Ｃ／Ｙ＝Ｃ０／Ｙ＋ｃ
- となり、Ｙが増えていくと平均消費性向は低下することになるが、これが実証研究結果と一致しない。
- 第２の矛盾 ある時期を説明する消費関数が、他の時期には適合しない。短期消費関数は変化する。
- 消費関数論争…次の３つを矛盾なく説明する理論を構築すること
- 短期の限界消費性向（短期消費関数の傾き）が、長期の限界消費性向より小さいこと 短期＜長期
- 長期には、限界消費性向と平均消費性向が等しくなること
- 消費関数が時間とともに上方にシフトすること
例題３．１ 恒常所得[]
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ
Ｃ＝０．９Ｙｐ ……長期（Ｙｐ＝Ｙ＝Ｙ_のとき）の限界消費性向dＣ/dＹｐ＝０．９
Ｙｐ＝2/3Ｙ＋1/3Ｙ_（前期） ……短期（Ｙのとき）の限界消費性向dＣ/dＹ＝２/３＜dＣ/dＹｐ
政府購入が国民所得に与える短期と長期の効果の違い（ただし投資は一定）
条件式を代入して
Ｙ＝０．９（2/3Ｙ＋1/3Ｙ_）＋Ｉ＋Ｇ
＝０．６Ｙ＋０．３Ｙ_1＋Ｉ＋Ｇ
∴０．４Ｙ＝０．３Ｙ_1＋Ｉ＋Ｇ
これを全微分（Ｙ，Ｙ_，Ｇで／Ｉは今の場合定数）すると
０．４dY＝０．３dY_1＋dG
∴dY＝０．７５dY_1＋２．５dG
この式を使って、毎期のdY（国民所得の増加分＝経済成長率）を計算することができる。
第０期 dY_1＝０ ＆ dG＝１ →dY＝２．５dG＝２．５……短期の効果dY＝２．５dG
第１期 dY_1＝２．５ ＆ dG＝０ →dY＝０．７５×２．５＋２．５×０＝０．７５×２．５
第２期 dY_1＝０．７５×２．５ ＆ dG＝０ →dY＝０．７５＾２×２．５
長期（Ｙ＝Y_1のとき）の効果
dY＝２・５×（１／１−０．７５）dG＝２．５/０．２５dG＝１０dG
投資[]
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